Helicopter Flight Data Monitoring

• 航空機のデータを飛行後に分析して、インシデントに繋がる潜在的なリスクを特定して、事前に対策を講じる。
• 元々は大型機で実施されていたFDMをヘリコプタへ拡張したもの。
• HFDMは各航空会社で自主的に開発されてきた歴史的背景から、同義で呼称が異なる¹⁾。
• HUMSとの違いに要注意。

1998年、FDMをヘリコプタに適用できるかどうかを調べるため、CAAとShell Aircraft社とトライアルを実施した。トライアルには、Bristow Helicopter(BHL)社が運航する、5機のAS332Lヘリコプタが用いられた。2年間のトライアルフェーズを経て、CAAはその成果を「CAA Paper 2002/02 – ‘Final Report on the Helicopter Operations Monitoring Programme (HOMP)」に纏めて公開した。

1stトライアルの成功の後、BHL社のSikorsky S-76とCHC社の2機のAS332Lを用いて、2度目のトライアルが行われた。2003年3月から6ヶ月運用し、その成果は、「CAA Paper 2004/12 – ‘Final Report on the Follow‑on‑Activities to the HOMP trial」として公開された。

レポートでは、異なる型式のヘリコプタ、オペレータにFDMを適用した場合でも、オペレーションの問題を特定できたことを結論付けている。レポートは、今後もHOMPの手法を継続的に開発して改良し続けることを奨励している。本トライアルの結果を踏まえて、オイル＆ガス業界においてはFDMプログラム必要とされるようになり、契約時の要件としても求められるようになった。

• EUおよび日本において、FDRに関する要求事項は存在するものの、HFDMそのものを取り締る法的規制（Hard Law）は、2020年現在では存在しない。

• 2013年6月、EASAが、オフショアの航空運送事業者(Commercial Air Transport offshore helicopter operations)向けに“Notice of Proposed Amendment (NPA) 2013-10”を発行した。本通知では、FDRの装備が要求されているヘリコプタに対して、FDMプログラムを2~3年以内に実施することを提言した。
• 2014年、航空業界の合意のもと、EASAは“Comment Response Document (CRD) 2013-10”を公表し、FDMプログラムの3年以内の実施期限が設定された。
• 2015年5月、EASAは、オフショアオの航空運送事業者に対するHFDMプログラムの要求を合意し、2019年1月より発効された。

機体のデータを活用する取り組みとして、HUMS (Health and Usage Monitoring System)があるが、以下のような違いがある。

cf. Table 1.1, IHSF HFDM Toolkits

• HFDM Toolkit, IHSF
• Aircraft Accident Report 1/2016, AAIB